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調査・研究

エグゼクティブに聞く「エンゲージメント向上」に関する実態調査(ライトver)

 
エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸)は、日ごろお付き合いのあるエグゼクティブ男女約3,500名(有効回答数 100名)を対象に、「従業員のエンゲージメント向上のために実施していること」について、リアルな声を伺いました。

従業員エンゲージメントの向上は、会社の業績向上や採用力の強化、従業員の定着率につながるとお考えの方も多いのではないでしょうか。一方で6/12に公表された米国ギャラップ社の調査「グローバルワークプレイスの現状2024年版」では、日本の従業員エンゲージメントは昨年同様最低レベルであることが判明。そこで今回の調査では、従業員エンゲージメント向上のために社内でやられている施策、また実際に効果や必要性を感じる施策はどれかを明らかにしました。

 

①94.0%のエグゼクティブが「エンゲージメント向上」の必要性を実感

 
 
従業員のエンゲージメント向上の必要性について伺うと(図1参照)、94.0%と大多数のエグゼクティブが「必要性を感じている」と回答し、「必要性を感じていない」という回答が6.0%とごくわずかであることがわかりました。やはり、従業員エンゲージメント向上の意義や必要性を日々感じていらっしゃるエグゼクティブの方々が圧倒的に多いようです。

 

②エンゲージメント向上のために社内で実施されている施策 第1位は「企業目標・ビジョンの共有」(75.0%)

 

 
エンゲージメント向上のために社内でやられている施策について伺うと、「企業目標・ビジョンの共有」が75.0%と最も多く、続いて「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」が66.0%、「ワークライフバランスの向上」が51.0%という結果になりました。
企業全体のビジョンを共有し、そこから1on1ミーティングで一人ひとりの課題に落とし込むことで、従業員の成長やエンゲージメントの向上を促している企業が多いようです。
また、なかには「ミドルマネジャーに対するリーダーシップ教育」や、「DE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)文化の醸成」など一歩踏み込んだ施策をうたれている企業もありました。一方で、少数ではありますが、7.0%が「特に何もしていない」と回答。幅広く施策をうたれている企業と、特に施策はうっていない企業とに分かれているようです。

 

③「企業目標・ビジョンの共有」「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」は、約6割がエンゲージメント向上に効果ありと実感

 

 
また、社内でやられている施策のなかで、エンゲージメント向上に効果がある・必要性を感じると思われるものは「企業目標・ビジョンの共有」が66.7%と最も多く、続いて「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」が58.1%という結果になりました。
「企業目標・ビジョンの共有」「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」は実際にやられている企業が多く、かつ効果を感じられている人も多いようです。また、その他として、「日頃の声掛け」や「楽しく働ける環境づくり」など、会社全体の制度や施策でなくとも、日常業務のなかでの声かけや意識醸成、日頃の環境整備を必要とする意見もありました。

 

④ 「福利厚生の充実」「定期的な従業員サーベイ実施」には、 約2割がエンゲージメント向上の効果を感じず

 

 
一方で、エンゲージメント向上には効果がない・必要性を感じないと思われるものは「特になし」が46.2%と第1位、続いて「福利厚生の充実」が23.7%、「定期的に従業員サーベイを取っている」が19.4%となりました。エンゲージメント向上のために社内で実施されている施策は、どれも効果があると感じている人が半数弱いるなかで、「福利厚生の充実」や「従業員サーベイの実施」には効果を感じないとする人が一定数いることがわかりました。
また、その他として「個々の施策に必要性はあるが、フォローアップのやり方が拙く効果が見えない」「意義(メッセージ)を感じない施策はどれも必要性を感じない」「取り組んでいる施策に対しての正しい認知が必要」という意見もあり、施策を実施するだけでなく、各施策の意義を全社へ認知すること、実施後のフォローアップが重要と感じられているようです。

 
【調査結果のまとめ】
● 94.0%のエグゼクティブが「エンゲージメント向上」の必要性を実感
● エンゲージメント向上のために社内でやられている施策第1位は「企業目標・ビジョンの共有」 (75.0%)
● 「企業目標・ビジョンの共有」「1on1ミーティングなど社内コミュニケーション」は、約6割が エンゲージメント向上に効果ありと実感
● 「福利厚生の充実」「定期的な従業員サーベイ実施」には、約2割がエンゲージメント向上の効果 を感じず
 
 
■調査概要
・実施期間:2024年5月23日〜2024年6月20日
・調査対象:経営者及び管理職にかかわる男女
・調査機関:経営者JPメルマガ会員:約3,500名
(有効回答数100名)
・調査手法:インターネット調査

 
■株式会社 経営者JPについて
弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく4事業を展開しております。http://www.keieisha.jp/
 
■本件に関する問い合わせ先
株式会社経営者JP 経営者JP総研エグゼクティブウォッチライト担当藤田、長沼、田中島
E-mail: info@keieisha.jp
 

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