2017.05.16
VOL.561 少人数の法則。
エグゼクティブの条件 Vol.561
~今日から使える実践スキル~
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
おはようございます、経営者JPの井上です。
退任報道から去就が注目されていた、ローソン会長の玉塚さん。
その新天地が東証1部上場IT企業、ハーツユナイテッドグループ
だと報道されました。
FR以降、流通・小売り・消費財関連分野のトップを歩んでこら
れた玉塚さんが、異分野のIT業界。ソフトウエアの不具合検出サ
ービスを軸とする同社の社長ですが、
柳井さんにスカウトされ半年弱でIT業界を去った玉塚さんでした
今回はどれくらいの期間、同社をけん引されることになるのか、
楽しみです。
∵∵∵∵∵∵∵∵【本日ご紹介のコンテンツ】∵∵∵∵∵∵∵∵∵
▼ 井上和幸の連載コラム「エグゼクティブの条件」
少人数の法則。
▼日本人材ニュース掲載記事 【経営幹部の採用】
▼ 編集後記
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
▼ 井上和幸の連載コラム「エグゼクティブの条件」
少人数の法則。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
先日、プロジェクトの効果的な進め方等について紹介された
『SPRINT 最速仕事術――あらゆる仕事がうまくいく最も合
理的な方法』という本をご紹介しましたが、こちらに書かれ
ている考え方、方法論と同じものを、昔読んでかなり感銘を
受けた本に見つけました。
それは、『Think Simple』。この本の著者、ケン・シーガル氏
の新刊が出て読んだので、改めてこちらも再読したのですが、
これ、本当に優れた一冊です。
その中で、効果的なプロジェクトの進め方について、アップ
ルでのジョブズの方法がそこここに紹介されていますが、な
かでも、「そうそう!」と膝を打つのが、「少人数の法則」
です。
■プロジェクトの成果の質は、そこにかかわる人間の多さに
反比例する
■プロジェクトの成果の質は、最終的な意思決定者がかかわる
程度に比例する
まさに、ですね。ジョブズは最後まで、商品企画とマーケティ
ングについて、ハンズオンで自らプロジェクトヘッドを務め
続けました。そのコミットが、あの最盛期の目くるめくような
製品群・サービスを創出したことはいうまでもありません。
上記と同じことが、前掲の『SPRINT 最速仕事術』でも紹介さ
れています。こちらは、グーグル式の最速プロジェクト推進
術ですが、やはり行きつく結論は一緒なのだと。
『Think Simple』から、もうひとつ、「すばらしい会議の実践
法」をご紹介。
■すばらしい会議の実践法
1)出席者は最小限にする
2)30分以上続くときは退出する
3)会議で使った時間を埋め合わせるべく、その日に何か
生産的なことをする
2)3)は著者の冗談交じりの皮肉でもあると思いますが、
まあ、それくらい、うまく会議しないと、時間を食うばかりで
非生産的時間に陥ることも多いのが、会議やプロジェクトミー
ティングであると痛感もします。
「三人寄れば文殊の知恵」ですが、船頭多くなれば「烏合の
衆」となり、人が一人増える毎にコミュニケーションの線は
乗数で増えていきます。
大手企業のみならず、ベンチャーであれ中堅中小企業であれ、
おこる事象はまったく一緒。
僕も様々な企業、組織を見てきて、そう思います。
さて、御社の会議人数、プロジェクト人数は、いかがですか?
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
▼ 日本人材ニュース掲載記事 【経営幹部の採用】
アジア圏進出関連で企業と求職者双方のニーズが高く、
井上和幸(株式会社経営者JP 代表取締役社長・CEO)
http://jinzainews.net/
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■成長拡大中のサービス・ネットサービス関連企業で求人増加
幹部クラス採用に関しては、引き続き全業種・業界に渡って活
況・過熱感の感じられる状況であり、特に成長拡大中のサービ
ス・ネットサービス関連企業での事業部長、営業部長、マーケ
ティング部長各職での案件依頼が多数寄せられている状況です。
また、レガシーなサービス系企業や消費財メーカーでのデジタ
ルマーケティング責任者を危急的に求める声が強いのが直近で
の特徴としては興味深く感じており、さらには幅広く業種・業
界を問わず広報部長・マネジャーでの依頼が多く寄せられてい
るのがこの時期を象徴する共通的な特徴かと思います。
■引き続きアジア圏進出企業と求職者双方のニーズが高め
求職者の傾向は30代から50代まで部長・役員クラスの方が幅広
く機会を求めており、特にアジア圏に赴任されている事業部長
クラスの方からの相談が非常に活発となっています。こちらは
この2〜3年の継続的な傾向でもあり、企業側からもアジア圏
への進出関連、現地販路拡大やオフィスマネジメント強化での
ニーズも根強く、双方での良い縁が多く生み出されていること
は市場的に注目する部分かと思います。
▼続きはこちらからご覧いただけます。
http://jinzainews.net/
※日本人材ニュースオンラインより引用
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
▼ 編集後記
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
おはようございます。広報の中村です。
先週、法政ビジネススクールとの業務提携をリリース後、メデ
ィア各社様からお問合せをいただき、弊社の試みついて「攻め
ていますね!面白い取り組みですね」とのお声を多数いただき
ました。(●●社様、ありがとうございます。)
業務提携の理由は多数あるのですが、(詳細はリリースをご覧
ください → http://bit.ly/2qMLQrz)
私個人としては、「少しでも安心して勉強に取り組める環境作
りのお手伝いができたら」という思いが一番強いかもしれませ
ん。
社会人になっても、自ら勉強する機会を作るストイックな人は
応援したくなります!まさに実践型の経営人材候補です。そん
な法政ビジネススクールの皆様が充実した一年になりますよう、
陰ながら応援しています。
この取り組みについて、取材のお問合せ等があれば、いつでも
お気軽にご連絡ください。(広報担当:中村 03-6408-9700)
法政ビジネススクールのガイダンスの模様↓
http://bit.ly/2qiNdO8
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━